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ソニーがミッドレンジスマートフォン「Xperia 10 VI」で掲げていたOSアップデート公約を突然撤回した。発売時に約束された3回のメジャーアップデートは果たされず、Android 16止まりとなる。補償措置のない一方的なサポート短縮は、長期利用を前提に選んだユーザーへ冷や水を浴びせる形となった。
2024年6月に登場したXperia 10 VIは、8GBのRAMと128GBのストレージを搭載し、Android 14を初期OSとして市場に投入された。今回、ソニーがサポートページで公表した打ち切りの理由は「ストレージ構成が不十分で、Android 17で適切なユーザー体験を提供できないため」というものだ。しかし、この説明には強い疑問が残る。現行の後継モデルが全く同じ容量構成を採用しながら、さらに先のバージョンまでの長期サポートを謳っている事実と明らかに矛盾するからだ。
内部ストレージの規格や転送速度の差が開発上のハードルになった可能性は否定できない。とはいえ、日常使いを主眼に置くミッドレンジにおいて、最適化の手間を理由にサポートを切り捨てたと受け止められても反論は難しい。当初約束された4年間のセキュリティパッチは2028年半ばまで継続されるものの、新型モデルへの割引案内といった救済策は一切示されず、公式な謝罪文のみで幕引きを図ろうとしている。
現在、GoogleのPixel aシリーズやサムスンのGalaxy Aシリーズは、普及価格帯であっても5年から7年のOSアップデートを標準機能として定着させている。スマートフォンの進化が成熟期を迎え、端末価格が高騰するなか、メーカーが掲げるサポート期間の長さは購入の決定打そのものだ。
かつて手堅い完成度で国内の支持を集めたXperiaだが、一度交わした約束を途中で反故にする姿勢は、ブランドの信頼を根本から揺るがしかねない。スペック表の数字以上に「安心して長く使えるか」が問われる今、ソニーのソフトウェア戦略は極めて厳しい視線にさらされている。
Source:Sony
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