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ポチップ
プレイステーション5の相次ぐ大幅値上げに対する不満が渦巻く中、ソニーグループの十時裕樹CEOが放った一言が波紋を広げている。
AI需要による世界的メモリ不足の直撃に対し、氏はこれを「幸運なタイミング」と表現した。
その真意はどこにあるのか。
ハードウェアを普及させるフェーズはすでに終わり、既存の1億人超のユーザーからいかに継続的な収益を絞り出すか。ソニーの明確なビジネスの転換点が、この発言に凝縮されている。
4月に実施されたPS5の価格改定は、消費者に冷や水を浴びせるものだった。
通常版が650ドル、デジタル版が600ドル。そしてPS5 Proに至っては900ドルという強気な設定。
背景にあるのは、AIデータセンターの急拡大に伴うストレージとメモリのコスト高騰。
本来なら頭を抱えるべき部品危機だが、ウォール・ストリート・ジャーナルのインタビューに応じた十時CEOの口ぶりは驚くほど楽観的だった。
「幸運なことに、PSのライフサイクルは後半に差し掛かっている」
新型機「Switch 2」を投入し、これから普及期を迎えようとしている任天堂とは対照的な立ち位置。
ソニーはもはや、出血覚悟でハードをばらまく必要性を感じていない。
すでにPlayStationエコシステムには、月間1億2500万人という巨大なアクティブユーザー層が存在する。
本体を買い切って楽しむ従来のプレイスタイルから、PS Plusというサブスクリプションを通じた継続課金へと、軸足を完全に移し替えたのだ。
ハードウェアの販売台数減は織り込み済み。
小売店の店頭から一時的な割引モデルが姿を消したのも、新規ユーザーの獲得より、囲い込んだ既存ユーザーからの収益化を優先する「利益重視」の姿勢を裏付けている。
だが、このしたたかな戦略転換が、コアなファン層にどう映るかは別問題。
パッケージ版を愛好するユーザーはすでに冷遇されつつあり、次なるPS Plusの値上げへの警戒感もくすぶり続ける。
買い切り型のゲーム体験を好む層にとっては、徐々に息苦しさを感じるエコシステムになりつつあるのも事実だ。
メモリ不足の波は、次世代機「PS6」の足音も確実に遠ざけている。
発売時期も価格も未定という霧の中、ユーザーの忠誠心にどこまで依存できるのか。プラットフォーマーとしての真価が問われている。
