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ソニーの公式SNSが、激しい怒りの声で埋め尽くされている。アーケードスティックの単なる製品プロモーション投稿すら、即座に批判の的となる異例の事態だ。
発端は、2028年1月をもってPlayStationの物理ディスク生産を完全終了するという衝撃的な発表。連日の反発は単なる一過性の炎上ではなく、デジタル化時代における「ゲームの所有権」という根本的な不安に対する強烈な異議申し立てと言える。
事態が浮き彫りになったのは7月7日。PlayStation公式アカウントが「FlexStrikeワイヤレスアーケードスティック」のプロモーション動画を投稿した直後のことだ。
Switch out lever gates with ease on the FlexStrike wireless fight stick: https://t.co/w3qDZd3hyv pic.twitter.com/0YVe3LLlMi
— PlayStation (@PlayStation) July 7, 2026
レバーの交換手順をアピールする日常的なマーケティング活動だったが、数分後にはリプライ欄がまったく無関係なミームや批判の言葉で溢れかえった。「Play Has No Limits（遊びの限界を超える）」というお馴染みのキャッチコピーを「Greed Has No Limits（強欲に限界はない）」と皮肉る画像。棚一面に並んだパッケージ版ゲームの写真を添えて「私の物理ゲームが怖いか？」と挑発する声。日常的な発信が、完全に抗議の論拠へとすり替えられている。
新作ゲームのデジタル移行は業界全体のトレンドだ。ソニー側も、消費者の購買行動の変化をディスク廃止の正当な理由として挙げている。競合であるMicrosoftのXbox陣営もデジタルシフトを加速させており、この流れ自体は不可逆だろう。
だが、ここで問われているのは「パッケージがなくなる寂しさ」ではない。
焦点はPlayStation Storeの利用規約。デジタル版の購入は「所有」ではなく、あくまでプレイする「ライセンスの付与」に過ぎないという事実だ。将来的にプラットフォーマー側の都合で規約が変更されたり、サービスが終了したりすれば、手元のライブラリが突如として消滅するリスクを孕んでいる。
「買ったはずのゲームを奪われるかもしれない」という不信感。これが、日々の無関係な投稿すら抗議の場へと変えさせている最大の要因だ。
現在、ソニーはPlayStation Plusの解約を引き留めるために50%オフの割引オファーを提示するなど、引き留めとも取れる動きを見せている。しかし、根本的な不安の払拭には至っていない。
何事もなかったかのようにマーケティング投稿を続けるソニーに対し、ユーザーのゲリラ的な抗議は当面収まる気配がない。パッケージ版の終焉は、プラットフォーマーと消費者の間の「信頼」をどう再構築するかという極めて重い課題を突きつけている。
デジタル時代の完全な所有とは何か。ソニーが沈黙を破り、ライセンス保護の具体的な道筋を示さない限り、公式SNSはユーザーの不満を吸い込むブラックホールのままだろう。
ポチップ
