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ソニー・インタラクティブエンタテインメントによるBungieの「従業員半減」という衝撃的な決断は、肥大化したライブサービスゲーム(運営型ゲーム)のバブルが完全に崩壊したことを意味している。長年スタジオを牽引した『Destiny 2』の大型アップデート終了に伴い、292名に及ぶ開発者が職を追われる。36億ドルもの巨額を投じてBungieを買収したソニーの戦略は、今大きな岐路に立たされている。
2022年の買収当時、ソニーはBungieが持つライブサービス運営のノウハウをグループ全体に波及させる目算だった。しかし、肝心の『Destiny 2』の業績はここ数年、期待を裏切り続けていた。2026年6月9日の最終アップデート「Monument of Triumph」をもって一つの区切りを迎えた途端、容赦ないリストラの刃が向けられた形だ。影響は次回作『Marathon』の開発チームにも及んでおり、スタジオ責任者のジャスティン・トルーマン氏も就任から1年足らずで退任、後任にはポリア・トルカン氏が就くという。
— Bungie (@Bungie) June 25, 2026
今回の再編劇は、単なる一スタジオの縮小に留まらない。ゲーム開発費の高騰と、ユーザーの可処分時間を奪い合うライブサービス型タイトルの競争激化が招いた必然の結果と言える。どれほど強力なIPであっても、右肩上がりの成長を維持し続けるのは不可能に近いという現実を、ソニーとBungieは突きつけられた。
今後はソニー傘下の他スタジオへの配置転換なども進められるというが、Bungie自体の開発力低下は避けられない。初期段階にあるという新規プロジェクトが、半減した組織でどこまで形にできるのか。ソニーのコンテンツポートフォリオ戦略は、極めて厳しい再構築のフェーズに入った。

