待望の次世代ゲーム機、Nintendo Switch 2。その価格設定は、すでに初代Switchの発売時よりも高額になる見込みで、海外のゲーマーたちの間では価格に対する懸念の声が上がっていました。そんな中、トランプ大統領が新たに打ち出した関税政策が、Nintendo Switch 2の製造拠点であるベトナムを直撃する可能性が浮上し、さらなる価格高騰への懸念が高まっています。
Source:shinobi602
この記事では、トランプ大統領の新たな関税政策がNintendo Switch 2の価格に与える影響について詳しく解説します。また、任天堂がこれまでに行ってきた関税対策や、今後の価格変動の可能性についても考察していきます。

トランプ新関税がNintendo Switch 2を直撃!?価格高騰の危機と今後の展望

1. トランプ大統領の新たな関税政策によりベトナムからの輸入品に46%の課税
トランプ大統領が新たに打ち出した関税政策では、ベトナムからの輸入品に対して46%という高率の関税が課されることになりました。ベトナムは、任天堂がNintendo Switchをはじめとするゲーム機の製造を多く依存している国であり、今回の関税政策は、任天堂の製造コストに大きな影響を与える可能性があります。
任天堂は、米国の対中関税の影響を軽減するため、ハードウェア生産の多くをベトナムに移転してきました。しかし、今回の新たな関税政策により、その戦略は大きく見直される必要に迫られるかもしれません。
2. Nintendo Switch 2の価格
Nintendo Switch 2の価格は、一部リーク情報では400ドルになると示唆されていましたが、実際には449.99ドルとなっています。これは、初代Switchの発売時よりも大幅に高い価格設定であり、ゲーマーたちの間では「高すぎる」という声も上がっています。
さらに、マリオカートワールドなどの人気ゲームソフトが高価格で販売される可能性もあり、ゲームファンにとっては、Nintendo Switch 2の購入に対するハードルがますます高くなっていると言えるでしょう。
3. 任天堂の関税対策として中国からベトナムへの生産移転
任天堂は、中国を標的とした以前のトランプ大統領の関税に対応するため、2019年に工場をベトナムに移転し始めました。推定によると、任天堂はハードウェアの約50%の生産をベトナムに依存しており、この戦略によって、米中貿易戦争の影響をある程度軽減することができました。
しかし、今回の新たな関税政策により、ベトナムへの生産移転という戦略は、その効果を失う可能性があります。任天堂は、新たな関税対策を講じる必要に迫られています。
4. 今後の価格変動の可能性:6月5日の発表前に変更は困難か
任天堂は、6月5日にNintendo Switch 2の正式発表を行う予定です。しかし、発表まで時間が限られているため、今回の新たな関税政策に対応した価格変更を行うことは困難であると考えられます。
そのため、消費者が輸入コストの影響を感じるのは、発表後になる可能性が高いでしょう。任天堂が、今後の価格変動についてどのようなアナウンスを行うのか、注目が集まります。

5. カンボジアへの生産移転:新たな選択肢となるか
カンボジアは、任天堂のコンソールを製造するための明らかな代替案のように見えます。実際、任天堂はすでに同国に拠点を置いています。しかし、カンボジアも49%という巨額の関税を課されたばかりであり、カンボジアへの生産移転も、現実的な選択肢とは言えない状況です。
任天堂は、カンボジア以外の国への生産移転や、関税の免除交渉など、新たな対策を検討する必要があるでしょう。
6. 過去の関税免除:再び猶予を期待できるか
2019年には、ゲーム機は最終的に中国の関税から免除されました。そのため、ゲーマーの中には、再び猶予を期待する声も上がっています。しかし、今回の新たな関税政策が、過去の関税免除と同様の扱いを受けるかどうかは不透明です。
任天堂は、政府や関係機関との交渉を通じて、関税の免除を働きかける可能性もありますが、その実現は保証されていません。
ベトナムからの輸入品に対して46%という高率の関税が、アメリカのユーザーにはかなりの痛手になりそうですね。まぁこれは本当にどうしようもないことですからね。転売で日本から安く仕入れようとしても、マイニンテンドーストアでしか多言語版を購入できず、さらには日本語・国内専用機、多言語版ともに、海外での利用は動作保証外という徹底ぶり。
このように転売対策もバッチリされているので、もうどうしようもない状況となっているようです。
