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9月9日の正式発表を目前に控え、次期フラッグシップ「iPhone 18 Pro」を取り巻く状況が一変した。最大の焦点はスペック進化ではなく、記録的な部品コストの高騰だ。調査会社TrendForceの最新レポートによると、前世代iPhone 17 Proの登場以降、Appleが調達するメモリコストは実に400％も急上昇。この影響を受け、最も手頃な256GBのベースモデルですら10〜20％の価格引き上げを余儀なくされる見通しとなった。
想定されるベースモデルの価格は1,209ドルから1,319ドル。日本円にして20万円に迫る水準だ。Appleはコスト増加分の一部を自社で吸収し、利益率の低下を受け入れる姿勢とみられるが、製造原価の跳ね上がりをすべて覆い隠すことは難しい。
さらに市場へ強烈なインパクトを与えるのが、新ラインナップとして噂される「iPhone Ultra」の存在。2,099ドルから2,299ドルという強気なプライスタグが予測され、最上位となる2TBモデルに至っては3,000ドルを超える可能性すら指摘されている。
もちろん、ハードウェア面の刷新には目を見張るものがある。冷却機構を大幅に強化したApple A20 Proチップを筆頭に、RAMは12GBへ増量。メインカメラには待望の可変絞りを採用し、48MPの超広角カメラや大容量バッテリー、120Hz駆動のLTPO AMOLEDディスプレイを備える。折りたたみ式とされるモデルでは望遠カメラの構成に見直しが入る情報もあるが、Proシリーズ自体の基本性能は現行スマートフォン市場の頂点を狙う構成。
専門家の視点で見逃せないのは、この原価高騰がスマートフォン市場全体に波及する点だ。生成AIのオンデバイス処理競争が加速したことで、各メーカーによる高品質メモリの争奪戦は激化の一途を辿る。
メモリサプライチェーンの逼迫はApple単体の問題にとどまらず、競合となるAndroidフラッグシップ陣営の次期モデルをも直撃する公算が大きい。業界の価格リーダーであるAppleが上限ラインを押し上げれば、市場全体のプレミアム化が一段と加速するのは確実だ。
Source:TrendForce
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