Android Headlinesが報じた「OnePlus解体」のニュース。
愛用者として、そしてかつてシステム開発の現場でコードを書いていた身として、血の気が引くのを感じた。
愛着のあるブランドが消えるかもしれないという不安。
それも、かつての「フラッグシップ・キラー」が、親会社に飲み込まれて霧散するという最悪のシナリオだ。
だが、その直後にOnePlus IndiaのCEO、ロビン・リュー氏がSNSで真っ向から否定した。
結論から言おう。
OnePlusはまだ死んでいない。
しかし、その背後に透けて見えるのは、かつてないほどの泥臭い生存戦略だ。
ポチップ
ネットを駆け巡ったブランド消滅の噂と公式の全力否定
今回の騒動の火種は、Android Headlinesが公開した「OnePlusは解体されつつある」という刺激的な記事だった。
内部関係者の証言や出荷台数の減少を根拠に、ブランドが「終末」に向かっていると示唆したのだ。
これに対し、インド法人のCEOであるロビン・リュー氏は即座に反応した。
Xへの投稿で、彼はこの報道を「誤情報」と一蹴。
I wanted to address some misinformation that has been circulating about OnePlus India and its operations.
— Robin Liu (@RobinLiuOnePlus) January 21, 2026
We’re operating as usual and will continue to do so.
Never Settle. pic.twitter.com/eAGA7iy3Xs
「我々は通常通り事業を継続しており、今後も変わらない。Never Settle（決して妥協しない）」と、ブランドのスローガンを引用してユーザーに安心を求めた。
だが、火のない所に煙は立たない。
なぜ、ここまで具体的な「解体説」がまことしやかに囁かれたのか。そこには、ブランドが直面している笑えない現実がある。
なぜ解体説が出たのか。数字と不祥事が重なった最悪のタイミング
今回の噂が説得力を持ってしまったのは、OnePlusを取り巻く状況があまりにも不穏だったからだ。単なる噂と切り捨てるには、あまりにも多くの「負の要素」が重なりすぎている。
現在のOnePlusが抱える課題を整理してみよう。
| 項目 | 現状・内容 |
| 販売実績 | 2024年の売上高が前年比で20%減少（Omdia Research調査） |
| 市場シェア | 2024年Q3の3.6%から、2025年Q3には2.4%まで下落（IDCデータ） |
| 司法的リスク | 台湾当局がCEOのピート・ラウ氏に対し、不法就労関連で逮捕状を発付 |
| 税務問題 | インドでグリーンライン問題に関連し、約18億円（9.3億ルピー）の追徴課税通知 |
これだけの問題が同時多発的に起きれば、誰だって「この会社、大丈夫か？」と疑いたくなる。
特に、カリスマ的な存在であるピート・ラウ氏への逮捕状のニュースは、ブランドのイメージに致命的なダメージを与えた。関係者や業界筋の視点から見れば、トップの不在は製品ロードマップの停滞に直結する。
それでも彼らは、2026年を戦い抜くための「賭け」に出ている。
カメラのOPPOと性能のOnePlus。15シリーズが突きつけた究極の二択
OnePlusは今、親会社であるOPPOとの明確な「住み分け」を加速させている。
それが顕著に表れたのが、2025年11月に登場した「OnePlus 15」だ。
これまでのOnePlusは、ハッセルブラッドとの提携を前面に押し出し、カメラ性能でもトップを狙っていた。
しかし、最新の15シリーズではその提携を解消。
自社開発の「DetailMax Engine」に切り替え、カメラは「そこそこ」の性能に抑える戦略を選んだ。
その代わり、注ぎ込まれたのは圧倒的な「パワー」だ。
最新のSnapdragon 8 Elite Gen 5を搭載し、リフレッシュレート165Hzのディスプレイを採用。カメラ重視のユーザーはOPPOの「Find X9」シリーズへ、スピードとゲーミング性能を求めるユーザーはOnePlusへ。
この冷徹なまでの差別化こそが、生き残りのための唯一の道だったのだろう。
正直に言えば、カメラ性能を落としたことはファンとして寂しい。
だが、中途半端に「全部入り」を目指して自滅するよりは、尖った個性を磨く決断をした彼らを支持したい気持ちもある。
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