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次世代機PS6の価格高騰を食い止める鍵は、パッケージ版ディスクの完全な終焉にある。半導体やメモリ不足に伴う製造コストの上昇で本体価格が1000ドル（約15万円超）に達する懸念が広がるなか、ソニーが歩む完全デジタル化へのシフトは、単なる利益追求ではなくハードの価格破壊を防ぐ防衛策になり得る。
英調査会社Ampere Analysisのピアーズ・ハーディング＝ロールズ氏が指摘するように、物理ディスクのプレスや配送コスト、小売店へのマージンを排除できれば、プラットフォームが手にする利益率は劇的に跳ね上がる。現状でもPlayStationにおけるゲーム販売の8割以上はデジタル版だ。直営のPlayStation Storeで直接販売し、PlayStation Plusのサブスクリプション収入を積み上げる構造を徹底すれば、得られた莫大なプラットフォーム収益をハードウェアの補助金として回す余力が生まれる。
Sony’s move toward ending support for new physical PlayStation discs was probably inevitable says analyst Piers Harding-Rolls
— Pirat_Nation 🔴 (@Pirat_Nation) August 16, 2026
"If you come to market with a device that is $1000, you are starting to limit your audience quite significantly. So it's about: 'How can we viably get… pic.twitter.com/AE2mREd1TW
かつてPS5発売初期も、ソニーはハードウェアの逆ザヤをソフトウェアとネットワークサービスで補填した。だが、部品高騰が避けられないPS6では、従来のコスト削減手法だけでは限界がある。光学ドライブを排したディスクレス仕様を標準とし、得られた利益をハードの販売価格抑制へ大胆に投入しなければ、一部の熱狂的なファンしか手を出せない高嶺の花になりかねない。
デジタルへの完全移行は、中古流通やコレクション文化を削ぎ落とす痛みを伴う。それでもなお、1000ドルという心理的限界線を回避してマス市場へ普及させるための現実解として、ソニーのエコシステム囲い込みと価格戦略は新たな局面を迎えている。
Source:GamesRadar+
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