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499ドルの「T1 Phone」を巡る騒動が、ついに致命的な局面を迎えました。
トランプ・モバイルの広報を担っていた大手PR会社「ポプラ・グループ」が契約を解除、全面撤退を発表したのです。1年間にわたる虚偽のマーケティングと、深刻な出荷遅延のツケが、一気に回ってきた格好と言えます。
始まりは大々的な「米国製」の謳い文句でした。しかし、メディアの批判を浴びるとひっそりと「アメリカで組み立て」へとトーンダウン。その欺瞞のメッキを完全に剥ぎ取ったのが、iFixitによる容赦ない分解調査です。
中身を開けてみれば、メインボードからディスプレイコネクタに至るまで、台湾HTCのミドルレンジ機「U24 Pro」の完全なクローン。499ドルという価格で金メッキを施しただけの代物に、技術的な独自性はひとかけらもありませんでした。
さらに市場を凍りつかせているのが、ビジネスとしての不誠実さです。
100ドルの手付金を支払った予約者は実に60万人。スタートアップとしては巨額すぎる6000万ドルの初期資金を集めながら、実際に端末を手にしたのはごく一部のユーザーのみです。メディア向けのテスト機すら届かない異常事態が今も続いています。
集めた巨額の資金の行方も含め、全容は不透明なまま。
表舞台を支えた広報チームが去った今、この「金メッキのクローン」がまともに消費者の手元に届く可能性は極めて低いでしょう。新興ハードウェアビジネスの甘い罠と、ブランド先行型の危うさをこれ以上ない形で露呈した、ガジェット史に残るスキャンダルです。
Source:The Verge
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