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直近の四半期で前年比46パーセント減という、目を疑うような数字が飛び出した。ソニーのPlayStation 5が、今まさに深刻な失速を見せている。かつては入手困難を極めた次世代機も、発売から5年半が経過し、市場の熱狂は冷めるどころか「拒絶」に近い反応へと変わりつつある。この急ブレーキの正体は、ゲーム業界の常識を覆す異常なまでの価格上昇に他ならない。
2020年の発売当初、49,980円から選べたはずの選択肢は消え、今や店頭に並ぶのは97,980円（税込）の高額モデルだ。本来、ハードウェアは量産効果と技術革新によって価格が下がり、普及期に入るのがこれまでの勝ち筋だった。しかし、PS5はその逆を突き進んでいる。49,980円を超えるという心理的な壁を大きく踏み越えたことで、ライト層やファミリー層にとって「手の届かない高級家電」へと変貌してしまった。
とはいえ、日本語版限定デジタルエディションは55,000円（税込）で購入できるのは、ほんとSONYに感謝しかありません。
って、話を海外情勢に戻すと、同時期のPlayStation 4が、新型モデルの投入などで巧みに需要を維持し、1億台近い大台へ突き進んでいた頃と比較すると、その差は歴然だ。
PS4はこの時期でも四半期で400万台規模を売り上げる底力を持っていたが、今のPS5にはその勢いが見られない。直近の販売台数150万台という数字は、もはやブランド力だけでは支えきれない限界点を示唆している。
独自の視点で分析すれば、この苦境は単なる物価高の影響だけではない。高性能化するスマートフォンや、選択肢の広がるPCゲーミングという競合に対し、専用機の優位性が「価格」という最も単純な理由で損なわれているのだ。高額な本体に加え、ソフト価格の上昇も続く中、ユーザーはもはや「PS5でなければならない理由」をシビアに問い始めている。
4月に実施されたさらなる値上げの影響が、統計に本格的に現れるのはこれからだ。ソニーが描く「高単価・高収益」のシナリオは、販売台数の急落という形で大きな修正を迫られている。ハードの普及が進まなければ、エコシステムそのものが揺らぎかねない。かつての王者が、価格という自ら課した重圧をどう跳ね除けるのか、その判断がゲーム業界の未来を左右することになる。
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