次世代ハード「PlayStation 6（PS6）」の価格が1000ドル（約15万円以上）を超えるという悲観論を、最新のコスト分析が打ち消した。
有力なリーク情報によれば、現実的な着地点は749ドル。
日本円に換算すれば、為替状況にもよるが11万円から12万円前後という、高価格帯ながらも「コンソールゲーム機」としての体裁を保つ範囲に収まる公算が大きい。ゲーマーの間で懸念されていた1000ドル超えのシナリオは、深刻なメモリ不足や部品高騰を背景にしたものだった。
しかし、最新の製造コスト試算では、Orion APUを搭載する高性能版の原価は約743ドル。
その内訳は過酷で、30GBの大容量メモリだけで300ドル、1TBの高速SSDに142.5ドルを費やすという、PC顔負けの贅沢な構成だ。
これに物流費や広告費を乗せれば、本来は1000ドルを優に超えてもおかしくない。それでも749ドルという予測が立つ背景には、ソニーの戦略的な判断がある。ハードウェア単体での利益を削り、ソフト販売やサービス収益で回収するビジネスモデルを次世代でも継続する。
ポチップ
ただし、ここで大きな不確定要素となるのが、一部地域で懸念されている30％もの関税措置だ。
もしこれが強行されれば、本体価格は瞬時に949ドルへと跳ね上がり、普及に急ブレーキがかかる。
ライバルのマイクロソフトが次世代機「Project Helix」の存在を匂わせ、ファンの繋ぎ止めに必死になる一方で、ソニーはあえて沈黙を貫いている。
情報の出し惜しみは、ユーザーの期待を煽るだけでなく、サプライチェーンのコスト変動に対応するための猶予期間とも受け取れる。PS5の発売時からは考えられないほど、ゲーム機の「適正価格」の基準は底上げされた。
かつての5万円前後という常識は、もはや過去のもの。
今後は「749ドル（約11万円台）」が次世代ハイエンド機の新しいスタンダードとして、ユーザーに受け入れられるかどうかが市場の命運を握る。
経済環境が改善し、関税の脅威が去れば、PS6は懸念された絶望的な高値ではなく、熱心なファンなら手の届く「究極のゲーミングデバイス」として登場するはずだ。
