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Oppo、OnePlus、Vivoといった主要メーカーが、中国国内での端末価格の一斉引き上げを正式に発表した。原因は深刻なRAMと半導体価格の高騰。この動きは決して対岸の火事ではなく、遠からず世界のスマホ市場全体の価格水準を押し上げる巨大な波の始まりに過ぎない。
具体的な価格改定はすでに始まっている。OppoとOnePlusのWeibo上の発表によれば、主力モデルを中心に容赦のない価格転嫁が断行された。
OppoのK13 TurboおよびK13 Turbo Proは一気に500元（約72ドル）の値上げ。K13xも最大400元、K13sやK12sも200元引き上げられた。OnePlusブランドでもOnePlus 15やAce 6が同じく500元上昇し、それぞれ4499元、3099元からのスタートへと改定。Ace 6TやTurbo 6シリーズも例外なく200元の値上がりを記録している。
VivoとサブブランドのiQooもこれに追従。3月18日からの価格引き上げを明言した。競合ひしめく中国市場において、各社が横並びで一斉値上げに踏み切るという異例の事態だ。
ここから読み取るべきは、値上げの背景にある半導体コストの逆回転である。
長らく続いたメモリ価格の下落トレンドは完全に底を打った。さらに次世代の2nmプロセス製造にかかる莫大な開発費が、ダイレクトに端末原価を圧迫している。リーク情報によれば、次期2nmチップを搭載するOnePlusやRedmiの最上位機は、ついに5000元の大台を突破すると囁かれている。
もはや「安くて高性能」という従来のビジネスモデルは限界。ハイエンド機のコスト上昇を中低価格帯のボリュームゾーンでも吸収しきれなくなった結果が、今回の大規模な価格改定の正体だ。
現状、この値上げは中国国内の発表に留まる。しかし、グローバル展開モデルだけが現在の価格を維持できる魔法など存在しない。
AppleやSamsungでさえコストコントロールに苦心する中、価格破壊の牽引役だった中華スマホの値上げは、業界全体の価格設定に対する一種の免罪符となる危険性を孕む。我々ユーザーは、スマートフォンの買い替えサイクルと予算組みを、根本から見直すべき決定的な転換期に立たされている。
Source:Weibo
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