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次世代ゲーム機「PlayStation 6（PS6）」の発売は、巷で囁かれる2029年への大幅延期ではなく、2027年後半から2028年初頭になる公算が大きい。
昨今、メモリやストレージの価格高騰を背景に、次世代コンソールの投入時期が不透明になっている。一部では2029年までずれ込むという悲観的な観測も飛び交っていた。だが、半導体サプライチェーンの実情を紐解くと、ソニーに「延期」という選択肢は残されていない。
著名リーカー「Moore’s Law Is Dead」がもたらした最新情報によれば、ソニーとAMD、そして製造を担うTSMCとの間には、すでに2027年第2四半期を生産スケジュールとする契約が存在する。
ここが最大のポイント。
もしソニーがこのスケジュールを後ろ倒しにすれば、TSMCにおける最先端の3nmプロセスの製造枠を失う。次に枠を確保できるのは2030年。AI需要で奪い合いとなっている最先端ファウンドリの製造ライン確保において、一度手放した枠を取り戻すのは至難の業だ。
部品コストの高騰、特にRAMの価格上昇が懸念材料なのは事実。しかし、発売を遅らせて製造枠を失うリスクに比べれば、高いメモリ価格を許容してでも予定通りにリリースするほうが、企業としてのダメージははるかに少ない。
記憶に新しいPS5のローンチ。
2020年のパンデミック真っ只中、深刻な供給不足や物理的な物流網の混乱が叫ばれる中でも、ソニーは発売に踏み切った。今回も同様に、多少の悪条件は強行突破する構えを見せている。
さらに、高騰を続けるRAM価格も、今年末から来年初めにかけて改善に向かうという業界予測がある。
部材価格が落ち着けば、2027年ホリデーシーズンの投入はより現実味を帯びる。万が一ずれ込んだとしても、2028年春先の決算期（タックスシーズン）まで。それ以上の延期は考えにくい。
歴代PlayStationが刻んできた7年というライフサイクル。
PS5が2020年発売であることを考えれば、2027年はまさに代替わりの適齢期だ。半導体メーカーとの強固な契約が、結果として予定通りの世代交代を後押しする形となっている。
今後注目すべきは発売時期ではなく、初期ロットの価格設定だ。高性能なカスタムAPUと高価なメモリを搭載する次世代機が、いくらで市場に投入されるのか？そこがとても重要である。
ポチップ
