バンク・オブ・アメリカの分析によると、iPhoneを中国から米国に移転した場合、製造コストが最大90%も増加する可能性があるとのこと！ トランプ前大統領の関税政策が再びAppleを直撃するのか？ 株価への影響は？ そして、Appleはどのような戦略でこの危機を乗り越えるのか？

この記事では、バンク・オブ・アメリカの分析結果を詳細に解説し、トランプ前大統領の関税政策、Appleの株価への影響、そして今後の戦略について、関税について詳しくない人でもわかるように、iPhoneの値段と関税の関係をわかりやすく解説します。

米国製iPhoneは90%コスト増！？どうなるApple！

米国製iPhoneのコストはどうなる？

バンク・オブ・アメリカのアナリスト、ワムシ・モハン氏率いるチームは、iPhoneの生産を中国から米国に移転した場合のコスト増加について詳細な分析を行いました。その結果、製造コストが最大90%も増加する可能性があるという衝撃的な結論に至りました。

この分析は、トランプ前大統領がAppleの中国での生産を「持続不可能」と発言したことを受けて行われたものです。トランプ大統領は、Appleが米国でiPhoneを製造できると「絶対に」考えていると述べていますが、バンク・オブ・アメリカの分析は、その実現可能性に疑問を投げかけるものです。

iPhoneがアメリカ製になると何が問題なの？

iPhoneは、現在主に中国で組み立てられています。しかし、もしiPhoneの生産をアメリカに移すと、色々な問題が出てくる可能性があるんです。

• 人件費が高くなる
  アメリカで働く人の給料は、中国よりも高いです。そのため、iPhoneを組み立てるためだけに人件費が上がり、iPhoneの値段も高くなる可能性があります。
• 部品を輸入する必要がある
  iPhoneの部品は、多くの国で作られています。たとえアメリカで組み立てるとしても、部品の多くは中国などから輸入する必要があります。
• 関税がかかる
  関税とは、国境を越えて物を輸入する際にかかる税金のこと。もしアメリカが中国からの輸入品に高い関税をかけると、iPhoneの部品を輸入する際にも高い税金がかかり、結果的にiPhoneの値段が高くなってしまうんです。

関税って何？ なぜ関税がかかると値段が高くなるの？

関税は、国が輸入品にかける税金のことです。関税をかけることで、外国からの安い製品が国内にたくさん入ってくるのを防ぎ、国内の産業を守る役割があります。

しかし、関税がかかると、輸入する製品の値段が高くなってしまいます。例えば、100円の製品に10円の関税がかかると、輸入業者は110円で製品を仕入れることになります。そのため、消費者に販売する価格も110円以上にする必要があり、結果的に製品の値段が高くなってしまうのです。

トランプさんの関税政策って何？

トランプ大統領は、アメリカの産業を守るため、中国からの輸入品に対して、まさかの１２５％の関税をかける政策を取りました。（４月１０日現在）この政策によって、iPhoneの部品を中国から輸入する際に高額な関税がかかる為、iPhoneの値段が高くなるのではないかと心配されているのです。

iPhoneの値段が90%も高くなる！？

バンク・オブ・アメリカという金融機関のアナリストは、もしアメリカが中国からの輸入品に高い関税をかけ続けた場合、iPhoneの製造コストが最大90%も高くなる可能性があると警告しています。

これは、iPhoneの値段がほぼ倍になる可能性があるということで、消費者にとっては非常に大きな問題です。Appleは、関税の影響を避けるため、いくつかの対策を検討しているようです。

• 関税の免除を求める
  Appleは、アメリカ政府に関税の免除を求める可能性があります。もし関税が免除されれば、iPhoneの値段が高くなるのを防ぐことができます。現状とても難しい案ではあります。ワンチャンあれば！という感じです。
• 中国以外の国で生産する
  Appleは、中国以外の国（例えば、インドやベトナムなど）でiPhoneを生産することを検討しています。これらの国は、中国よりも人件費が安く、関税も低い場合があるため、コストを抑えることができます。実際関税報道があがった時には、既にインドの工場に飛行機を品を輸送したとの事です。インドは関税２６％なので、少しでもコストを下げる為の苦肉の策でしょう。

関税の問題は、Appleの株価にも影響を与えています。トランプ前大統領が関税を発表して以来、Appleの株価は大きく下落しました。これは、投資家がAppleの将来を不安視していることを示しています。

まとめ

iPhoneの値段がどうなるかは、今後の米中関係や関税政策、そしてAppleの対策によって大きく変わってきます。

今回の報道、つまり米国でiPhoneを製造した場合のコストが最大90%増加するというバンク・オブ・アメリカの分析は、日本にも無視できない影響を及ぼす可能性があります。直接的には、iPhoneの価格上昇という形で消費者に影響が及ぶでしょう。もし米国での製造コスト増が価格に転嫁されれば、日本でのiPhone販売価格も上昇する可能性が高く、消費者の購買意欲を減退させるかもしれません。

また、日本のサプライチェーンにも間接的な影響が考えられます。iPhoneの部品供給には日本の企業も深く関わっており、もしAppleが製造拠点を中国から米国へ大きくシフトした場合、日本の部品メーカーの受注量に変動が生じる可能性があります。特に、中国向けの輸出が多い企業にとっては、その影響は大きいかもしれません。

さらに、米中間の貿易摩擦が激化し、関税が引き上げられるような事態になれば、日本の経済全体にも悪影響が及ぶ可能性があります。日本の企業は、米中両国との貿易関係が深く、両国の対立が激化すれば、サプライチェーンの混乱や輸出入の減少など、様々な形で影響を受けることが予想されます。

とまぁ、各国主要な老人どものタチ悪い冗談に付き合っている暇はないので、各々でなんとかするしかありません。

正直、日本でどのぐらい値上がるかはわかりませんが、アメリカの価格から予想するに、無印モデルでも５万円以上、Proモデルであれば１０万近く高騰するのではないかと言われています。

では、そうなる前に買ったほうが良いのか？と思いますが、どうしても欲しいのであれば買うべきでしょう。今年発売されるiPhone 17シリーズも、もしかしたら今回の騒動で延期になるかもしれませんし、もし予定通りに発売されても当然ながら値上がっていると予想されます。

とはいえ、たった１３時間で方向転換してくるトランプですから、先の予測が全くたちません。しかし、確実に言えるのは、今回の関税騒動の狙いはあくまで中国！そこに工場の拠点がある企業はどう転んでも軒並み影響を受ける事になります。

話がそれましたが、個人的にはもう今の時代、無理にiPhoneに固執する必要もないのかと思います。どうしても信者でありたいのであれば、高くなっても購入するでしょうし、そこまで思い入れがないのであれば、一旦Androidを使ってみて、自分の選択肢の幅を広げる良い機会なのかもしれませんね。

個人的に今の段階で、おすすなAndroidスマホといえば、Nothing Phone (3a)とPOCO X7 Proですかね。どちらも５万前後ですし、通常使いとしての性能は申し分ありません。